占領下で、日本になぜパチンコ屋が蔓延したのか、パチンコ屋はなぜ朝鮮人なのか
日本人がパチンコ中毒に陥っているという厚生労働省研究班の報告を朝日と毎日が下記のように報じていました。
依存症:多い日本 ギャンブル536万人 厚労省研究班
成人の依存症について調べている厚生労働省の研究班(研究代表者=樋口進・久里浜医療センター院長)は、パチンコや競馬などギャンブル依存の人が成人人口の4.8%に当たる536万人に上るとの推計を初めて発表した。インターネットから離れられないIT依存の傾向がある成人は421万人となり、5年前から約1.5倍に増えた。また、アルコール依存症の人は初めて100万人を超えて109万人に達し、女性は2008年の8万人から14万人に急増した。
研究班は昨年7月、成人約4000人に面接調査を実施した。その結果、ギャンブルについては、国際的に使われる指標で「病的ギャンブラー」(依存症)に当たる人が男性の8.7%、女性の1.8%だった。海外の同様の調査では、米国(02年)1.58%▽香港(01年)1.8%▽韓国(06年)0.8%−−などで、日本は際立って高い。
ギャンブル依存は、国会で本格審議されたIR推進法(カジノ法)が成立した場合の患者増を心配する声もある。研究班の尾崎米厚(よねあつ)・鳥取大教授(環境予防医学)は「パチンコなど身近なギャンブルが、全国どこにでもあることが海外より率が高い原因ではないか」と分析する。
536万人「ギャンブル衝動抑えられず」 厚労省研究班
朝日新聞デジタル 記事 社会 錦光山雅子
ギャンブル依存症の疑いがある人が推計で536万人に上ることが、厚生労働省研究班の調査でわかった。成人全体で4・8%、男性に限ると8・7%を占め、世界的にみて特に高かった。安倍政権の成長戦略では、観光立国を目指し、カジノを備えた統合型リゾート構想が盛り込まれた。構想にも影響を与えるデータだ。
調査は、全国の成人約7千人を無作為に選び、このうち4153人が回答した。「意図していた以上にギャンブルをしたことがある」など、いくつかの質問に一定以上当てはまる人を、ギャンブルしたい気持ちを抑えられない「病的賭博」(ギャンブル依存症)の疑いがあるとした。
推計の結果、病的賭博の疑いがある人が成人男性で438万人(8・7%)、女性で98万人(1・8%)いた。08年の前回の調査とほぼ同じだった。
ほかの国や地域での同じ調査では、成人全体でスイスが0・5%、米ルイジアナ州で1・58%、香港で1・8%。日本(4・8%)が突出していた。
調査した国立病院機構久里浜医療センターの樋口進院長は「パチンコやスロットなどが身近で、日本は世界の中で病的賭博の割合が最も高い国の一つ」という。構想が浮上しているカジノ解禁については「新しいものがでれば依存も増える」との見方を示した。
両紙の記事は、日本人が突出してギャンブル中毒(依存症)が多いことと、その理由がパチンコ屋の存在であることを指摘しています。
我々は改めて認識しなければいけません。日本のパチンコ屋の蔓延は異常です。一体なぜこんな事になってしまったのか検討する必要があります。
パチンコ屋が蔓延したのは、敗戦後の占領下のことです。戦前はほとんどなく、戦時下に於いては禁止されていました。パチンコ依存症が問題になることももちろんありませんでした。
敗戦後の食べるものも満足にない時代に、なぜパチンコ屋が駅前の一等地に激増できたのでしょうか。そして、そのパチンコ屋の大半が南北朝鮮人の経営に依るのは一体なぜなのでしょうか。
毎日の記事にもあるとおり、南朝鮮のギャンブル依存者は0.8%と日本より遙かに低く、もとより戦前の朝鮮でパチンコが盛んだったと言うこともありません。現在の南朝鮮では、パチンコは法律により禁止されています。
それまで南北朝鮮とパチンコを結びつけるものが何もないのに、占領下の日本で彼らが経営するパチンコ屋が急速に蔓延したのは、占領下の日本に君臨したGHQが重要な関わりを持ったからなのです。
大問題なのは、日本人が突出して“ギャンブル依存症が多い”と言う指摘に対して、原因の究明や必要な対策について何も言及していないことです。何の問題意識も改善の意思もないのかと思わざるを得ません。
これは、一応は“良心的”を売りにしている両紙には似合わない報じ方です。というのはパチンコ問題に深入りするのはタブーになっているからです。
この問題に深入りすると、当然議論は占領下のGHQ批判に行き着きます。日本のマスコミにとって、日本人にとって、敗戦後の日米関係の根幹に関わる批判はタブーになっています。未だに日本人に言論の自由はないのです。日本のマスコミの問題は、朝日新聞だけではありません。
そして、米韓関係は日本人が思っている以上に濃密です。南朝鮮はアメリカが必要とするときに、日本の足を引っ張るという重要な役割を担っているのです。慰安婦問題にアメリカが執拗に関与・言及する主要な理由はこの辺にあります。
結論だけ言えば、戦後GHQにより朝鮮人中心に、パチンコとタクシーの免許を与え、GHQが摂取した駅前一等地を与えたからです。
タクシーに在日企業が多い理由でもあります。